ETFの​基本を知る

日本取引所​グループ⁠↗（出典「特徴 | ETF」を別のタブで開きます）は、​ETF（用語の説明を開く）を、​大まかに​2種類に​分けています。​株価指数や​金価格などの​指標に​連動する​「インデックス​連動型」と、​連動する​対象の​指標が​ない​「アクティブ​運用型」です。​資産運用業協会⁠↗（出典「ETFの仕組み」を別のタブで開きます）は、​ETFを、​証券取引所に​上場し、​株価指数などの​指標への​連動を​目指す投資信託（用語の説明を開く）で、​「Exchange Traded Funds」の​頭文字を​とった​ものと​説明しています。​株式と​同じように​証券会社を​通じて​取引所で​売買できる​点は、​どちらの​タイプも​同じです。

J-FLEC⁠↗（出典「ETF：いーてぃーえふ」を別のタブで開きます）の​用語集に​よると、​ETFの​投資対象は、​株価指数連動型、​債券指数連動型、​商品指数連動型、​アクティブ​運用型などさまざまです。​国税庁⁠↗（出典「No.1463 株式等を譲渡したときの課税(申告分離課税)」を別のタブで開きます）は、​税の​計算で​上場株式等に​含まれる​ものとして、​いわゆる​ETFを​挙げています。​資産運用業協会に​よると、​日本の​法律ではなく​外国の​法律に​基づいて​組成された​外国籍ETFも​日本の​市場に​上場していて、​これらも​総称して​ETFと​呼ばれる​ことがあります。

やさしく​言うと、​ETFは、​取引所で​株式のように​売り​買いできる​投資信託で、​中身の​資産は​商品ごとに​違います。

日本取引所​グループ（この節の出典の一覧へ）は、​ETFと​通常の​投資信託を、​取引価格、​取引できる​時間、​発注方法などで​比べています。​日本証券業協会⁠↗（出典「ETFと投資信託の違いを教えてください｜投資の時間｜日本証券業協会」を別のタブで開きます）の​解説では、​ETFは​株式と​同様に​証券会社を​通じて​証券取引所に​注文を​出し、​通常の​投資信託は​証券会社や​銀行などの​金融機関の​窓口で​購入します。​値段の​面では、​ETFは​取引所の​売買で​決まる​市場価格、​通常の​投資信託は​1日に​1つ​公表される​基準価額（用語の説明を開く）で​売買します。​投資信託​そのものの​仕組みは、​レッスン​「株式・債券・投資信託を​比べる」で​扱います。

費用に​ついて、​日本証券業協会は、​一般に​ETFの​ほうが​購入時手数料（用語の説明を開く）と​信託報酬（用語の説明を開く）が​比較的安いと​説明する​一方、​どちらが​優れている、​劣っていると​いう​ことは​ないとも​説明しています。​日本取引所​グループは、​ETFの​売買に​かかる​コストは、​上場株式と​同じ扱いと​しています。​費用は​商品ごとに​違う​ため、​目論見書（用語の説明を開く）などで​確かめられます。

やさしく​言うと、​ETFは​株式のように​「その​ときの​値段」で​売買し、​通常の​投資信託は​「1日1回の​基準価額」で​売買します。

日本取引所​グループ（この節の出典の一覧へ）に​よると、​株価指数（用語の説明を開く）は、​株式相場全体の​状況を​示すために、​個々の​株価を​一定の​計算方法で​総合し、​数値化した​ものです。​株価指数は、​あとの​レッスン​「株価指数の​見方を​知る」で​扱っています。

資産運用業協会⁠↗（出典「ETFの仕組み」を別のタブで開きます）は、​現物拠出型の​ETFの​仕組みを​説明しています。​指定参加者（用語の説明を開く）​（証券会社や、​大きな​資金を​運用する​機関投​資家など）が、​市場で​買い付けた​現物株の​集合​（現物株​バスケット）を、​ETFを​つくる​運用会社​（日本取引所​グループは​「管理会社」とも​呼びます）に​渡すと、​運用会社が​ETFを​つくり、​指定参加者は​ETFを​受け取ります。​逆に、​ETFを​現物株​バスケットと​交換する​こともできます。

現物株​バスケットと​ETFは​相互に​交換できる​ため、​本質的な​価値は​同一と​なり、​価格の​動きは​連動すると、​同協会は​説明しています。​日本取引所​グループも、​この交換が​できる​ことで、​証券会社を​中心に、​値段の​差を​利用した​売買​（裁定取引（用語の説明を開く））が​活発に​行われ、​ETFの​市場価格と​対象の​指数の​連動性が​確保されると​説明しています。

やさしく​言うと、​ETFは​株の​詰め合わせと​入れ替えられる​仕組みが​あり、​それが​指数との​連動を​支えていると​説明され​ています。

日本取引所​グループ（この節の出典の一覧へ）に​よると、​ETFの​市場価格は、​取引所での​売買の​需給で​変わる​価格です。​基準価額は、​一口​あたりの​純資産額​（ETFが​持つ資産の​価値を​口数で​割った​もの）で、​管理会社​（運用会社）が​日々​公表します。​東京証券取引所は、​管理会社に、​基準価額などの​情報の​提供を​義務付け​ています。

日本取引所​グループは、​対象の​株価指数と​ETFの​基準価額の​値動きが​一致しない​場合が​あると​説明しています。​要因と​して、​株式の​配当落ち​（配当を​受け取る​権利が​なくなり、​株価が​下がる​こと）の​影響が​出る​時期の​違いや、​決算の​直前に​口数が​増減して​1口あたりの​分配金が​変わる​ことなどを​挙げています。

市場価格と​基準価額の​ずれ​（乖離（用語の説明を開く））に​ついては、​市場価格が​需給状況に​よって​変動する​ため、​値動きが​一致しない​場合が​あると​しています。​ETFの​発行や​交換が​止まると、​大きく​ずれる​場合も​あります。​取引量や​注文量が​少ないと、​見込まれる​価格で​売買できない​ことが​あるとも​説明しています。

やさしく​言うと、​ETFには​「取引所での​そのときの​値段」と​「中身の​資産から​計算した​値段」が​あり、​両者が​少しずれる​ことがあります。

日本取引所​グループ（この節の出典の一覧へ）は、​ETFの​売買に、​通常の​株式と​異なる​特別な​ルールは​なく、​取引先の​証券会社を​通じて​売買すると​説明しています。​株式と​同じように​指値注文（用語の説明を開く）や​成行注文（用語の説明を開く）が​でき、​売買が​成立する​方法も、​通常の​株式取引と​変わらないと​しています。​注文の​違いは、​あとの​レッスン​「成行注文と​指値注文の​ちがい」で​扱います。

日本取引所​グループ⁠↗（出典「売買制度（ETF）」を別のタブで開きます）に​よると、​ETFの​分配金（用語の説明を開く）は、​株式の​配当金と​同じように、​分配金支払基準日に​保有している​受益者​（投資信託に​投資している​人）に​支払われます。​支払基準日は​銘柄に​よって​異なり、​銘柄に​よっては​分配金が​ゼロと​なる​場合も​あります。

日本証券業協会（この節の出典の一覧へ）の​解説では、​分配金を​出すか​どうかや​額は、​運用会社が​投資信託の​ルールに​基づいて​決める​ため、​出ない​こともあります。​資産運用業協会⁠↗（出典「基準価額と分配金」を別のタブで開きます）は、​投資信託の​分配金は​信託財産​（投資家から​預かった​資産）から​支払われる​ため、​分配金が​支払われると​基準価額が​下がると​説明しています。

税金に​ついて、​国税庁⁠↗（出典「No.1463 株式等を譲渡したときの課税(申告分離課税)」を別のタブで開きます）は、​上場株式等に​いわゆる​ETFが​含まれると​説明しています。​日本証券業協会の​解説では、​ETFの​売買の​仕組みや​課税関係は、​株式の​売買と​ほぼ​同じです。​税率や​口座の​種類は、​あとの​レッスン​「投資と​税金の​基本を​知る」で​扱います。

やさしく​言うと、​ETFの​分配金は、​基準日に​持っていた​人に​支払われ、​ゼロの​商品も​あります。​投資信託では、​分配金が​支払われると​基準価額が​下がると​説明され​ています。