投資信託の​費用を​長期で見る

資産運用業協会⁠↗（出典「投資信託のコスト｜資産運用業協会」を別のタブで開きます）は、​投資信託（用語の説明を開く）を​購入する​とき、​投資家は​販売会社に​「購入時手数料（用語の説明を開く）」を​支払い、​運用期間中は​信託財産から​間接的に​「運用管理費用​（信託報酬（用語の説明を開く））」が​差し引かれると​説明しています。​さらに​信託財産からは、​監査報酬​（監査法人などの​監査に​かかる​費用）​や​売買委託手数料​（投資信託が​株式などを​売買する​ときの​費用）などが​差し引かれ、​換金時に​「信託財産留保額（用語の説明を開く）」が​かかる​ファンドも​あると​しています。

日本証券業協会⁠↗（出典「投資信託購入に係る手数料などの費用は？｜投資の時間｜日本証券業協会」を別のタブで開きます）は、​投資信託の​購入と​保有には​大きく​2種類の​費用が​あると​しています。​購入時の​購入時手数料と、​解約時の​信託財産留保額は​直接負担する​費用です。​毎日​かかる​信託報酬や​監査報酬と、​投資信託が​株式などを​売買する​ときの​売買委託手数料は、​運用期間中に​間接的に​負担する​費用です。​別に​税金も​かかると​しています。

やさしく​言うと、​投資信託の​費用は​「買う​とき」​「持っている間」​「売る​とき」に​かかります。​持っている​間の​費用は、​財産から​差し引かれる​形で​負担します。

日本証券業協会（この節の出典の一覧へ）は、​購入時手数料を、​投資信託の​購入代金とは​別に​販売会社に​支払う​費用と​説明しています。​通常は​申込価格の​数％で、​購入代金の​中に​含まれる​「内枠制」と、​別途支払う​「外枠制」の​2種類が​あります。​購入時手数料が​かからない​投資信託は、​ノーロード（用語の説明を開く）と​呼ばれます。

換金時の​信託財産留保額に​ついて、​日本証券業協会は、​換金時に​負担する​費用で、​商品に​よって​差し引かれる​ものと、​差し引かれない​ものが​あると​説明しています。​資産運用業協会⁠↗（出典「投資信託のコスト｜資産運用業協会」を別のタブで開きます）は、​投資信託を​購入または​解約する​際に、​手数料とは​別に​徴収される​費用で、​販売会社が​受け取るのではなく、​信託財産に​留保されると​しています。​つまり、​換金時だけでなく、​購入時に​かかると​書かれている​場合も​あります。​J-FLEC（この節の出典の一覧へ）の​大学連携講座の​資料​（2026年6月版）は、​費用の​水準の​目安と​して、​購入時手数料を​購入額に​対し0％〜3.5％程度​（販売会社に​よって​異なる）、​信託財産留保額を​解約額に​対し0.2〜0.3％程度​（商品に​よって​異なる）と​示しています。

やさしく​言うと、​買う​ときの​手数料は​販売会社へ、​売る​ときの​留保額は​財産の​ほうに​残る​費用で、​どちらも​商品に​よってない​場合が​あります。

日本証券業協会⁠↗（出典「信託報酬｜投資の時間｜日本証券業協会」を別のタブで開きます）の​用語集は、​信託報酬を、​投資信託の​運用・管理などに​かかる​費用で、​信託財産の​中から​運用会社、​信託銀行、​販売会社に​対して​支払われる​ものと​説明しています。​投資信託に​よって​異なりますが、​運用実績に​かかわらず、​純資産総額に​対して​所定の​金額が​差し引かれると​しています。

資産運用業協会⁠↗（出典「投資信託のコスト｜資産運用業協会」を別のタブで開きます）は、​信託報酬を、​投資信託を​保有している間、​保有額に​応じて​日々​支払う​費用と​説明し、​年率で​いくら支払うのかが​目論見書（用語の説明を開く）などに​記載されていると​しています。​日本証券業協会は、​詳しい​内容が、​目論見書や​運用報告書​（運用の​結果を​報告する​書類。​この教材の​言い​換え）の​「費用」の​項目に​書かれていると​説明しています。​J-FLEC（この節の出典の一覧へ）の​大学連携講座の​資料​（2026年6月版）は、​費用の​水準の​目安と​して、​信託報酬を​年率0.2〜3.0％程度​（商品に​よって​異なる）と​示しています。

投資信託に​投資する​投資信託​（ファンドオブファンズ）では、​投資先の​投資信託が​徴収する​信託報酬も​間接的に​支払っています。​資産運用業協会は、​その多くが、​投資先の​分も​含めた​「実質的な​信託報酬率」を​目論見書に​記載していると​しています。​売買委託手数料は​運用の​結果と​して​発生する​費用で、​事前に​いくらかかるか示すことは​できないとも​述べています。

やさしく​言うと、​信託報酬は​「持っている​限り、​毎日​少し​ずつ、​財産から​引かれる​費用⁠」⁠です。

J-FLEC（この節の出典の一覧へ） は、​複利（用語の説明を開く）を、​利子にもまた​利子が​つく​ことと​説明し、​長い​期間で​みると​効果が​非常に​大きいと​しています。​金融庁⁠↗（出典「資産形成の基本：NISA特設ウェブサイト：金融庁」を別のタブで開きます）も、​長い​期間投資を​続けると​複利の​効果が​大きくなると​説明しています。​費用は、​この増えていく​土台から​毎年差し引かれます​（この​教材の補足⁠）⁠。

実際の​運用成果は、​毎年​同じ割合にはならず、​上がる​年も​下がる​年も​あります。​この例は、​費用の​差が​積み重なる​様子だけを​見る​ための​単純化です​（この​教材の​補足）。​例の​年0.2％と​年1.0％は、​J-FLECの​資料が​示す信託報酬の​年率の​範囲に​入ります​（この​教材の比較⁠）⁠。

資産運用業協会⁠↗（出典「投資信託のコスト｜資産運用業協会」を別のタブで開きます）は、​投資家が​投資信託を​取引する​上で、​いくらコストが​発生するのかを​知ることは、​とても​重要だと​述べています。​どのような​費用を​負担するかは、​目論見書などで​確認できると​しています。

投資信託の​費用に​ある売買委託手数料は、​投資信託の​中で​株式などを​売買する​ときの​費用です。​投資家が​株式を​売買する​ときの​手数料は​別で、​日本証券業協会（この節の出典の一覧へ）は、​株式を​買う​ときも​売る​ときも​売買委託手数料が​かかり、​その額や​口座管理料は​証券会社に​よって​異なると​説明しています。​値段の​開きなどの​コストは、​レッスン​「スプレッドと​手数料を​知る」で​扱いました。