株価指数の見方を知る
- レベル やさしい
- 読む時間 約8分
- 最終確認日 2026年10月11日
- 投資を勧めるものではありません
このレッスンで分かること
- 株価指数が何を表すものかを説明できる
- 日経平均株価とTOPIXの計算の考え方の違いを、架空の例で確かめられる
- TOPIXが見直されて
いる途中で あること、指数そのものは売買 できないことを知る
先に読むとよいレッスン:株式・債券・投資信託を比べる
目次
株価指数が表すものを知る
個々の株価
点線の下線がある語は、押すと意味が出ます。
日本
同グループの「なるほど!東証
やさしく言うと、株価指数は、たくさんの銘柄の動きを一つの数字にまとめたものです。1社の株価を見ても分
要点
株価指数は、上場
日経平均株価の考え方を知る
日経平均株価は、株価を足して割る「株価平均型」の指数です。
日本
計算
日本
やさしく言うと、日経平均株価は、選ばれた225銘柄の株価の平均のようなものです。株価の高い銘柄の動きが、指数に響きや
要点
日経平均株価は、構成
TOPIXの考え方を知る
TOPIXは、会社の大きさを表す時価総額をもとに計算する指数です。
日本
「」の式は、「株価指数の値=構成
日本
日経平均株価とTOPIXの違い(日本取引所グループの説明をもとにした整理)
| 項目 | 日経平均株価 | TOPIX |
|---|---|---|
| 算出・公表 | 日本 | JPX総研 |
| 計算の考え方 | 株価の平均(株価平均型) | 時価総額(時価総額加重型) |
| ニュースでの単位 | 円 | ポイント |
要点
TOPIXは、構成
この節の出典
確認問題
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架空の2社で違いを確かめる
同じ大
架空の例:
これは架空の数字です。市場にA社とB社の2社
- 最初の株価平均型の指数は、(10,000円+2,000円)÷2=6,000です。時価総額の合計は2,000億円で、これを時価総額加重型の基準とします。
- A社の株価
だけが10%上がって11,000円になると、株価平均型は(11,000円+2,000円)÷2=6,500で、約 8.3%の上昇です。時価総額の合計は2,100億円になり、時価総額加重型は5%の上昇です。 - B社の株価
だけが10%上がって2,200円になると、株価平均型は(10,000円+2,200円)÷2=6,100で、約 1.7%の上昇です。時価総額の合計は同じく2,100億円で、時価総額加重型は5%の上昇です。
同じ大
架空の例:株価が10%上がったときの指数の変化
| 上がった会社 | 株価平均型 | 時価総額加重型 |
|---|---|---|
| A社(株価が高い) | 約8.3%の上昇 | 5%の上昇 |
| B社(株数が多い) | 約1.7%の上昇 | 5%の上昇 |
実際の指数は、構成
要点
株価平均型は株価の高い銘柄の動きに左右されや
確認問題
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TOPIXの見直しを知る
TOPIXは、市場
日本
続く第2段階
初回の定期入替で継続
やさしく言うと、TOPIXに入る銘柄の選び方が、時間をかけて変わって
要点
TOPIXは見直しの途中にあり、第2段階の初回の定期入替は2026年
指数と投資信託の関わりを知る
指数そのものは売買
日本
同グループは、TOPIXなどの株価指数に連動する運用
株価指数は、としても使
指数が示すもの
株価指数は、市場の動きを数値にしたものです。これから上がるか
要点
指数そのものは直接
理解度チェック
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まとめ
このレッスンで押さえたいことです。
- 株価指数は、上場
銘柄 全体の値動きをあらわす 指標で、市場 全体が上がったか下がったかを見る物差しです。 - 日経平均株価は、構成
銘柄の株価を足して一定の数で割る「株価平均型」で、日本 経済 新聞社が算出しています。 - TOPIXは、構成
銘柄の時価総額を基準時と比べる「時価総額加重型」で、JPX総研が算出しています。 - 同じ大
きさの会社 でも、株価平均型は株価の高い銘柄の動きに左右されや すくなります(架空の例)。 - 株価指数そのものは直接
売買できません。連動をめざす 投資信託や、運用 成績を比べる基準として使 われます。
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このレッスンの事実は 2026年10月11日 に確認しました。
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- TOPIXで日本の景気をみる|なるほど!東証経済教室日本取引所グループ、2026年10月11日に確認(別のタブで開きます)
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- TOPIX(東証株価指数)|投資の時間|日本証券業協会日本証券業協会(金融経済教育推進機構(J-FLEC)が掲載。内容は2024年6月以降更新されていない)、2026年10月11日に確認(別のタブで開きます)
ご利用にあたって
この教材は一般的な情報を伝えるためのもので、特定の商品の売買や投資を勧めるものではありません。税や法律など個別の判断は、金融庁や国税庁などの公的な情報を確かめたうえで、専門家にご相談ください。